生命保険の必要保障額の考え方
【必要保障額の考え方】
「必要保障額」−生活マネー関連の雑誌や書籍でファイナンシャルプランナーがよく使う言葉です。
生命保険の代理店や生保レディならこんなふうに話をします。
あなたが亡くなった時に、大切なご家族に残すべき必要保障額は、これだけの金額になります
要するに、残された家族のその後の生活設計を考えたうえで、その備えとしていくら必要なのか?ということです。
死亡保険を賢く利用するためには、必要最小限の保障額の正しい考え方を知って保険料のコストを安くする必要があります。
必要保障額を正しく見積もることによって、それが適正な保険金額となります。そして、支払う保険料を安くすることができる、ということにつながります。
では、残された家族が生活していくためには、いったいいくらあれば足りるのでしょうか?
その具体的な金額を計算するために、出費の大きな割合を占める3つの項目を考える必要があります。
- 生活費
- 教育費
- 住宅費
の3つです
生命保険の必要保障額−@生活費
まず一つ目は、「生活費」です。
これは一般的にご主人が稼いでいた収入からご主人自身が使っていた金額を差し引いた額となります。
趣味をたくさんお持ちの方もいらっしゃるので、一概に何割とか絶対的な数字である必要はありません。
ご主人が稼いでいた収入におおよそ『7掛け』した金額が遺族に必要な生活費に相当すると考えられています。
人によっては、『6掛け』だったり、『8掛け』だったりしても構いません。
生命保険の必要保障額−A教育費
二つ目が子供の「教育費」です。
生命保険会社のパンフレットなどで見るモデルプランには、「お子様を私立の高等学校や私立の大学に行かせるためには、これくらいのお金がかかります。」と、びっくりするような金額が記載されています。確かに、私立中学、私立高校、私立大学、となれば高額になります。しかし、これは最大に見積もった場合の金額です。
自分の家庭で本当にそれだけの教育費が必要なのかどうかよく考える必要があります。世の中は私立の学校ばかりではありません。
生命保険の必要保障額−B住宅費
そして、3つ目の「住宅費」です。
「住宅費」は、@持ち家の人と、A賃貸の人とで将来の支出が変わってきます。
@持ち家の人は、団体信用生命保険に加入していれば、将来のリフォーム費用のみが必要です。
A賃貸の人は、平均寿命までの家賃相当額が必要となります。
人生のステージに応じて必要な保障額は変化します
【子供が成人すれば、教育費の心配がなくなります】
「死亡保険金の目安 = 年収の3倍 + 教育費」となりますが、金額を考えた場合、歳月が経ていくうちに、本当に必要とされる保障額には変化が生じてきます。
例えば、幼い子供がいる家庭の20年後はどのように事情が変わっているでしょうか?
子供の年齢によりますが、大学を卒業して社会人として働きはじめているかもしれません。そうすると、子供の教育費までを考慮して用意しておいた死亡保障は必要ない、ということになります。
つまり、子供が大きくなるにつれて、本当に必要とする死亡保障は少なくなっていくのです。また、積立貯金も続けていたら、貯蓄もそれなりの残高まで増えてきているはずです。その点をふまえて、若いときよりも保障額を少なくしても問題はないのです。
【賃貸から持ち家になったら】
住居費についても変わってきます。賃貸暮らしから、団信付きの住宅ローンを組んで夢のマイホームを買った場合、その分の保障額を減らすことが可能となります。
【子供が増えたら保障額も当然増えます】
逆に子供が増えた場合、必要保障額は増えることになります。教育費も含めて考えなければなりません。
- 住宅購入は保険料減額のチャンス
- 子供が増えれば保障額も増!
- 子供の成長とともに必要保障額は減!